プレスリリース

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2018.08.01 発行

「東洋ゴムグループCSR報告書2018」を発行

東洋ゴム工業株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、当社グループの2017年度におけるCSR活動等をまとめた「東洋ゴムグループCSR報告書2018」を発行しましたのでお知らせいたします。

img_001東洋ゴムグループは2014年5月に「2020年のあるべき姿」を念頭に置いたCSR基本方針を策定しました。そして、この基本方針に基づいて7つの重点テーマを設定し、ステークホルダーの皆様との協働を強化・充実させ、企業と社会の共通価値の創造をめざすCSR経営に努めています。

当社グループは毎年「CSR報告書」を通じて、ステークホルダーのみなさまに対し、7つの重点テーマごとに当社グループにおけるCSR活動を報告していますが、今年度着目いただきたい点として2点あります。

1点目は、編集方針です。今回は、Global Reporting Initiativeが作成したGRIスタンダード(2016年発行)を一部参照し、当社グループの企業活動が経済、環境、社会に対してどのようなインパクトを与えているか、将来どのようなインパクトを与える可能性があるかについて、当社グループの掲げるCSRの7つの重点テーマごとに整理して活動実績を報告しています。さらに、ステークホルダーの皆様の評価や意思決定に実質的な影響を及ぼす可能性のある項目については、「重要な側面(マテリアリティ)」として位置づけ、「TOPIC」として抽出し、これについて報告しています。

2点目は、サステナビリティ推進の進捗報告です。将来にわたって持続可能な成長(サステナビリティ)をめざす取り組みとして、当社グループが現在ステークホルダーに及ぼしている影響、および将来の事業成長と外部環境として想定される事象から考えられるリスクと機会に関する認識、優先的に取り組むべき課題の抽出プロセス、そして活動推進体制(組織横断的な活動推進が必要な4つの課題(SDGs、環境、人権・労働、サプライチェーン)に関するワーキンググループ(WG)を設置)について報告しています。
例えば、国連で採択された2030年のSDGs達成は、当社グループのサステナビリティにおいても重要な経営課題であることを認識し、当社グループが課題解決に貢献することで、社会および当社グループ双方に成長がもたらされるゴールについて、WGを通じて関係組織と協議しています。2018年度内にゴールをとりまとめ、グループ全社・全組織へ展開していく予定です。

当社グループのサステナビリティの活動については、今後もCSR報告書などを通じてステークホルダーのみなさまに積極的に発信してまいります。情報開示においては当社グループの企業活動を正しく評価いただけるよう、国際的なガイドラインを参考に報告内容の正確性、わかりやすさなどに考慮し、品質と信頼性の向上に努めてまいります。

■「東洋ゴムグループCSR報告書2018」の主な構成内容
1.東洋ゴムグループの事業インパクト
当社グループの企業活動が経済、環境、社会に与えている影響の大きさについて説明しています。

2.トップメッセージ
東洋ゴム工業株式会社社長の清水隆史が、健全で持続可能なモビリティ社会構築に向けて、国際規範を尊重し、環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の課題を当社グループが優先的に取り組むべき経営課題に位置づけ、積極的に取り組み、グローバル企業としての責任を果たしていく決意を表明しております。

3.CSR方針
CSR方針策定後の当社グループのサステナビリティ推進の動きについて報告しています。

4.東洋ゴムグループの重点テーマとバリューチェーン
当社グループの事業活動(バリューチェーン)上で、将来の事業成長と外部環境として想定される事象から考えられるリスクと機会を重点テーマごとに説明しています。

5.CSR活動報告
7つの重点テーマごとにマネジメント手法(優先課題とその理由、課題解決に向けた方針、目標、責任、推進体制)を説明し、マネジメントに基づく活動実績を報告しています。

6.体裁
当社グループでは日本語と英語で、Web版および冊子版(PDF版)の媒体を用いてCSRの活動報告を行っています。冊子版(PDF版)で活動概要を、Web版でその詳細を報告しておりますので併せてご活用ください。

①冊子版(日本語36P) 
※冊子のご請求は、下記ウェブサイト内の「エコほっとライン」からお申し込みください。
http://www.toyo-rubber.co.jp/eco/report/

②当社コーポレートサイト内 「CSRの取り組み」(日本語)(8月中旬更新予定)
※英語サイトも後刻更新予定です。

以  上

 

 

【本件に関するお問合せ先】
東洋ゴム工業株式会社 広報企画部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
(東京) TEL:03-5822-6621 FAX:03-3865-2240

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

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