プレスリリース

印刷する

2018.02.28 発行

トラック・バス用低燃費オールウェザータイヤ「NANOENERGY M676」を発売

東洋ゴム工業株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、低燃費タイヤのグローバルブランド「NANOENERGY」シリーズより、トラック・バス用オールウェザータイヤの新商品「NANOENERGY M676(ナノエナジー エム ロクナナロク)」を、本年3月1日(木)より、日本国内市場で順次発売しますのでお知らせいたします。(価格は、オープン価格です)
img_001
2017年12月、自動車の燃費規制に関して、経済産業省及び国土交通省が設置した審議会※1において、トラック・バスなどの重量車を対象に2025年度を目標年度とした新たな燃費基準案が取りまとめられ、車両の燃費改善への関心が高まるとともに、トラックやバスといった産業用大型車両では低燃費タイヤを装着する動きが広がっています。

※1:「総合資源エネルギー調査会 省エネルギー・新エネルギー分科会 省エネルギー小委員会 自動車判断基準ワーキンググループ」及び「交通政策審議会 陸上交通分科会 自動車部会 自動車燃費小委員会」合同会議

一般的に自動車の走行時には、タイヤが路面との接地摩擦などの抵抗を受け、内部でエネルギーロスが発生します。タイヤのエネルギーロスを抑えると転がり抵抗は良化し、燃費性能が向上しますが、相対的に耐摩耗性能は悪化します。主に運輸業態がユーザーとなるトラック・バス用タイヤは、低燃費性能と耐摩耗性能という相反性能を同時に向上させ、同時にウェット性能、耐偏摩耗性能などをバランスよく進化した性能を有するタイヤが求められていました。

新商品「NANOENERGY M676」は、当社独自のトラック・バス用タイヤ設計基盤技術「e-balance(イーバランス)」、および材料設計基盤技術「Nano Balance Technology(ナノバランステクノロジー)」を活用することにより、転がり抵抗を当社従来品(M636)比31%低減※2し、摩耗ライフは、耐摩耗性を高いレベルで実現している当社製オールウェザータイヤ(ZEROSYS M666)比18%向上※3しました。
※2、3:ともに当社調べ

当社は、中期経営計画(中計’17)において、タイヤ事業の事業成長戦略の中の商品戦略の一つとして、トラック・バス用タイヤの国内向け低燃費商品の投入を掲げています。低燃費性と耐摩耗性を高い次元で両立した新商品「NANOENERGY M676」が、トラック・バスなどの大型車両の燃費改善に寄与し、車両からのCO2排出量の削減に貢献することができるものと考えております。

当社は、今後とも、同カテゴリーにおける高付加価値商品をタイムリーに市場投入してまいります。 

以 上 

《ご参考:主な商品特長》

■タイヤパターン
ブロックの剛性を向上させることで変形を抑制したナノエナジー オールウェザーブロックの採用によって、低燃費性能と耐摩耗性能・耐偏摩耗性能を高い次元で両立しています。

img_02

■タイヤ構造
「NANOENERGY M676」は、タイヤのセンター部からショルダー部にかけて接地性を均一化する「低燃費新プロファイル設計」を採用し、接地性の向上による低燃費性能をはじめとしたさまざまな性能を追求しています。 img_03

■コンパウンド技術
「NANOENERGY M676」は、分析/解析/素材設計/加工という4つの体系を横断的に統合した材料設計基盤技術「Nano Balance Technology」を用い、特に今回は「ナノ素材設計」による新カーボンを採用しています。さらに特殊分散剤と組み合せることで、低燃費性能と耐摩耗性能という相反性能を高いレベルで両立する新トレッドコンパウンドを採用しています。
注釈)
「Nano Balance Technology」は、求められる高度なタイヤ性能を導き出すために、ゴム材料を分子レベルで観察、予測、機能創造、精密制御することによって、理想的なゴム材料を高精度に開発する技術です。

 
■性能比較データ

img_04img_05

■サイズ展開

【3月1日発売サイズ】
・11R22.5 14PR
・11R22.5 16PR
・275/80R22.5 151/148J

【追加予定サイズ】
・245/70R19.5 136/134J
・265/70R19.5 140/138J
・275/70R22.5 148/145J
・295/80R22.5 153/150J
・225/80R17.5 123/122L
・12R22.5 16PR
・11/70R22.5 14PR
・295/70R22.5 151/148J

 

【本件に関するお問合せ先】
東洋ゴム工業株式会社 広報企画部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
(東京) TEL:03-5822-6621 FAX:03-3865-2240

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

ニュース