プレスリリース

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2017.04.03 発行

2017年度入社式 社長訓示

東洋ゴム工業株式会社(本社:大阪市、社長:清水隆史)は、本日、2017年度入社式を執り行ない、社長の清水より下記のとおり、訓示を行ないましたのでお知らせいたします。(全文)

これまで励んできた学業、それに照らした自分の未来を描き、そして、期待を 抱いて、皆さんは当社を選んでくれたと思います。皆さんを新たな仲間として迎えることができ、役員・従業員一同、心から喜んでいます。

 さて、当社はこの3年ほどたいへんな局面に立っており、ご家族や知人の方々からご心配を受けたかもしれません。しかし、我々はこの難局を乗り越えたとき、必ずより高い企業力が備わった会社になっているという確固とした気持ちを持って事業経営に取り組み、さまざまな課題の対処を進めています。会社の中にこうしたエネルギーが今、満ち溢れているということを考えれば、皆さんは大変意義深い年に入社したのだと思います。

 今年は当社にとって、「新たな始まりの年」でもあります。
当社は、本年1月1日付で新たな理念を制定しました。理念とは会社の支柱そのものです。よき企業風土を育み、全役員・全従業員が将来にわたって携えていかねばならない共通の考えが必要との思いから、議論を尽くして新たな理念体系を組み立てました。
 特に、理念制定元年である今年入社された皆さんは、この理念を当社の未来に引き継いでいっていただく重要な担い手ともいえます。理念をすべての仕事の 起点に置いて、これの意味するところを正しく理解し、自ら体現していってほしいと思います。

 また、当社は今年から新たな組織体制で経営を始めています。
本年1月、大幅に組織を改正し、タイヤ、ダイバーテックというこれまで存在していた事業の壁を取り払いました。生産・販売・技術・コーポレートという機能別に組織を再編し、まさに「ひとつの会社」、ワンチームとなって課題を乗り越えていこうと呼びかけています。それぞれの組織が専門家集団として、プロ意識を持って役割に専念し、互いに連携し合うことで企業価値をさらに高めていこうとしています。
 所属する組織のめざすものを十分理解して、考え方を共有するところから仕事が始まります。一日も早くその道のプロとなれるよう、先輩や上司の方々からしっかり吸収し、一心に自分を磨いてください。

 もう一つの始まりは、新たな中期経営計画「中計’17」のスタートです。
経営計画とは「こうあるべき」、あるいは「こうありたい」と考える将来の会社の姿であり、そこに至るまでのシナリオを自ら考え、描いたものです。当社は社会にこれを公表しましたので、会社としてその姿を実現すると約束したことになります。
会社が意思を込めて描いた夢を実現し、社会への約束を果たすには、入社された皆さんが自分の役割を自覚し、4年のうちにしっかりと成長してくれるかどうかということと密接につながっているといえます。
 ぜひ、経営計画というタームを自分の成長尺度に置き換え、向上心をもって一歩一歩、足跡を残していってほしいと思います。

当社は、この数年間にグローバルに業容を拡大してきました。今や収益の過半を海外ビジネスが支えています。ピックアップトラックが勇壮に走るオフロードイベントや世界的な名門サッカークラブのスポンサードなどを通じて、TOYO TIRESというブランドはグローバル市場を見れば、その存在感を確実にステージアップしてきています。今後、世界経済の変化やダイナミズムをいかに嗅ぎ取って事業に生かせるかが企業価値に結びついていきます。ぜひともグローバルに活躍できる知力、そして胆力を身につけ、自分の専門能力を伸ばしていただきたいと思います。

一方、ひとたび、ものごとの原理原則から外れてしまえば、蓄積してきた信頼はいとも簡単に失ってしまうのが社会です。私は今、一人ひとりが心に一点の曇りなく、正しい道を歩まなければならないと社内に呼びかけています。
会社は、人の集まりですから、一人ひとりの思いと日々の実践があって初めて、前へ進めることができます。仕事は、与えてもらうのを待つものではありません。自ら学び、自ら考え、自らの知恵と思いをもって創り出していくのが仕事です。
 ぜひ、皆さんのすばらしい知恵と熱い思いを、正しい考え方で、世の中のためになるよう、この会社でそれを実現していただきたいと思います。

皆さんは本日、社会人として人生の新たなスタート地点に立つと同時に、東洋ゴム工業というワンチームの大切な一員となりました。TOYO TIRESブランドを背負って会社を動かしていく大切な一人です。ぜひ社会から期待される、すばらしい会社にしていきましょう。

以 上

【本件に関するお問合せ先】
東洋ゴム工業株式会社 広報企画部
(本社) TEL:06-6441-8803 FAX:06-6446-1925
(東京) TEL:03-5822-6621 FAX:03-3865-2240

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

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