品質向上の取り組み

TOYO製品安全憲章

東洋ゴムグループは、企業行動憲章において、「高い品質と安全性を有し、社会に役立つ製品とサービスを提供」することをモノづくりの原則としています。また、「TOYO製品安全憲章」に製品の安全に関する基本理念と行動基準を明示し、これらを具現化するため、品質向上の取り組みを推進しています。

1.基本理念
私たちは、社会によりよい動きと快適さを提供する企業活動を通じて、より安全な製品をお客さま、消費者、社会に提供し、豊かでゆとりある社会づくりに貢献します。

2.行動基準

  1. 東洋ゴム工業は、人と地球のよりよい共生関係をつくりだしていく環境創造企業として安全で信頼される製品・サービスをお客さま、消費者、社会に提供します。
  2. 東洋ゴム工業は、製品の安全を確保するために必要な社内外の法規・規格・基準・規定を遵守し、それらに適合することはもとより、製品のより高い安全性をめざします。
  3. 東洋ゴム工業は、製品の企画、開発、設計の段階から生産、販売、使用、さらには使用後に至るまでの製品の安全に配慮します。
  4. 東洋ゴム工業は、製品の安全について、従業員各層の教育・啓発を行い、製品の安全意識の高揚を図ります。
  5. 東洋ゴム工業は、お客さま、消費者に対して、商品の適正な使用法、誤使用の防止について、周知・啓蒙を図るとともに、お客さま、消費者のご意見・ご要望には真摯に耳を傾けて製品に反映させ、製品の安全の徹底を図ります。

品質保証体制

2015年7月に設置した品質保証本部(従来の品質保証部を格上げ)を中心として、品質保証・品質管理体制の強化に重点的に取り組んでいます。また、各拠点の品質保証部門を同本部の傘下として連携を図るとともに、社内配置転換と外部人材採用の推進により、2016年3月末迄に、担当者を約2倍に増強し、組織強化に取り組んでまいりました。

このような体制のもと、(株)日本能率協会コンサルティング(JMAC)の支援を得て、製造段階における品質管理のみならず、設計や生産準備段階での品質企画および品質設計での改革に取り組み、品質保証システムの見直し・改善を進めています。

東洋ゴム化工品(株)明石工場、および国内のタイヤ生産拠点は、再監査を通じての見直し・改善が2016年3月末までに完了しました。また、その他国内拠点と海外タイヤ生産拠点についても、2016年12月末までに完了しています。

引き続き、タイヤ以外の海外拠点についても、品質保証システムの見直し・改善を進めていきます。

品質保証体制

品質保証体制

品質マネジメントシステムの状況

当社グループではISO9001およびISO/TS16949をベースとした品質マネジメントシステムを運用しています。

2016年12月末時点において、タイヤ事業では国内外の全生産拠点(8拠点)を含む10拠点で、ダイバーテック事業では国内外の11拠点でISO9001認証を取得しています。

また、ISO/TS16949認証についても取得に向けた取り組みを積極的に推進し、同時点において、タイヤ事業では国内外の6拠点で、ダイバーテック事業では国内外の2拠点で取得しています。なお、ISO/TS16949については、2017年度よりIATF16949に順次切り替えていきます。

事業所 認証登録時期
ISO9001 ISO/TS16949
仙台工場 1995年7月 2006年11月
タイヤ事業本部 桑名工場 1995年12月 2006年11月
ダイバーテック事業 桑名工場 2001年6月 -
東洋ソフラン(株) 2002年2月 -
兵庫事業所 2000年1月 -
綾部トーヨーゴム(株) 2003年1月 -
福島ゴム(株) 1997年3月 2010年11月
(株)ソフランウイズいわき工場 2004年2月 -
Toyo Tyre and Rubber Australia Ltd. 1994年3月 2009年1月
Toyo Tire Europe GmbH 販売 1995年11月 -
Toyo Tire U.S.A. Corp. 販売 1997年11月 -
Toyo Tire North America Manufacturing Inc. 2008年7月 2014年9月
Silverstone Berhad 2010年5月 2010年5月
Toyo Automotive Parts(USA),Inc. 2004年2月 -
洋新工業股份有限公司 1998年1月 2007年4月
東洋橡塑(広州)有限公司 2007年5月 -
通伊欧輪胎(諸城)有限公司 2008年10月 -
通伊欧輪胎張家港有限公司 2013年2月 -
Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd 2013年10月 2014年11月
無錫東洋美峰橡胶制品制造有限公司 2014年3月 -
Toyo Rubber Chemical Products (Thailand) Ltd. 2014年4月 -

各国の品質規格への対応

タイヤ事業では、複雑化する各国の品質関連法規に漏れなく対応するため、グループの海外販売会社・代理店や生産拠点の担当者および業界団体と連携して日常的に現地情報を収集しています。また、(一社)日本自動車タイヤ協会(JATMA)の会員として、米国タイヤ製造者協会(USTMA)や欧州タイヤリム技術協会(ETRTO)などと協働して、各国業界団体への提言活動や、海外の規制機関を訪問して意見交換などを行う一方、情報配信も実施しています。さらに、国内外の全拠点に対して、最新法規動向の情報配信や法規制に関する説明会を実施し、所在国にかかわらず国際的な法規制の知識を共有し、グループ全体で品質規格への対応強化を図っています。

ダイバーテック事業でも、各国の品質規格はもとより、お客さまの要求に沿った品質を確保するための活動を推進しています。

東洋ゴム工業グループが所属する業界団体

  • (一社)日本経済団体連合会
  • (一社)日本自動車タイヤ協会(JATMA)
  • (一社)日本ゴム工業会(JRMA)
  • 米国タイヤ製造者協会(USTMA)
  • 欧州タイヤリム技術協会(ETRTO)
  • マレーシア自動車タイヤ製造産業グループ(FMM MATMIG)
  • タイ自動車タイヤ製造者協会(TATMA) *但し特別コーポレートメンバーとして
  • 中国ゴム工業協会(CRIA)
  • 国際ゴム研究会(IRSG)
  • 持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)

QCサークル活動の推進

全社QCサークル大会でのマレーシア拠点(初参加)の発表の様子全社QCサークル大会でのマレーシア拠点(初参加)の発表の様子

当社グループでは、その原点である「学ぶ楽しさ、改善する楽しさ」を知る活動を実践し、明るく安全な職場環境をつくることを目的として、QCサークル活動を行っています。この活動を通して、現場の第一線のメンバーが、自ら考え、自ら改善を進めていくことと、業務に必要な専門知識、固有技術、管理技術を学ぶことで、当社グループの現場力を50年以上にわたり支えてきました。それらの活動内容や成果をグループ全体で共有し、相互研鑽を図るため、毎年、「全社QCサークル大会」を開催しています。

また、グローバルで品質管理レベルの向上を図るために10年前から海外生産拠点へのQCサークル活動を導入しています。その結果、2015年度に中国の2拠点から、2016年度にはマレーシアの拠点から全社QCサークル大会への参加が実現するなど、グループ全体で全活動が活性化してきています。

Topics
Toyo Tire North America Manufacturing Inc.がFord Q1 Awardを受賞

米国のタイヤ製造会社Toyo Tire North America Manufacturing Inc.(TNA)は、新車用タイヤを納入しているFord Motor Companyより Ford Q1 awardを受賞しました。

Ford Q1 awardは、ISO/TS16949認証の要求事項より厳しいとされるFord社の品質基準をクリアしたサプライヤーにのみ授与される賞として国際的にも認知されています。TNAでは、同基準を満たす品質を維持するため、厳しい監査を受けながら、継続的に改善活動に取り組んできました。その結果、「製品の品質・信頼性」「材料の品質」「サプライチェーンマネジメントの信頼性」の高さが認められての受賞となりました。

担当者コメント

今回の受賞は、私たちが『お客さま第一』という使命を絶えず追求し続け、お客さまの期待を超える製品を提供することができた結果だと考えています。

Chief Quality Officer
Toyo Tire Holdings of Americas, Inc.
Steve Wesner

Ford社から授与されたフラッグとTNAスタッフFord社から授与されたフラッグとTNAスタッフ

販売会社におけるサービス品質向上の取り組み

当社グループのタイヤ販売会社では、お客さまが信頼・安心・満足して当社商品を選んでいただけるよう、営業担当者やフロント業務担当者の顧客対応力の強化に努めています。

(株)トーヨータイヤジャパンでは、お客さまに対して商品価値をわかりやすく、正しく伝える意識を日頃から持ち、実践するスキルを養うため、営業担当者を対象とした「全国伝道活動コンテスト」やフロント業務担当者を対象とした「全国フロント電話応対コンテスト」を開催しています。

たとえば「全国伝道活動コンテスト」では、お客さまや代理店さまへの商品知識および商品ベネフィットに関する説明スキルの高さを、プレゼンテーションを通じて競い合う大会で、コンテストで培った手法を顧客対応の好事例として横展開するだけではなく、顧客視点の伝道活動を全社に発信できる人材の育成にも役立てています。

CSRの取り組み