地球温暖化の防止

CO2排出量の削減

スコープ1およびスコープ2の状況

東洋ゴムグループでは、2013年度から、国内の生産拠点におけるスコープ1およびスコープ2のCO2排出量原単位を「2020年度末までに2005年度比で15%削減」することを目標として取り組みを行っています。

2015年度の実績は前年度比1.3%の削減となりましたが、2005年度比では6.7%の増加となっています。燃料転換(重油ボイラー燃料の都市ガス化)などの対策を実施してきましたが、国内の生産量が2005年度比で減少していることや、既存設備では生産量の変化に応じた投入エネルギーの制御に限界があることから、対策の効果が表れない結果となりました。

2016年度からは新たな燃料転換施策を進め、2020年度までの目標達成を目指します。

  • スコープ1:企業活動による直接排出(例:工場での燃料使用)
  • スコープ2:エネルギー利用による間接排出(例:購入電力の使用)

CO2排出量原単位の削減実績と目標(スコープ1、2)(国内)

CO2排出量原単位の削減実績と目標(スコープ1、2)(国内)

  • ※CO2排出量の算定方法は、一般社団法人 日本ゴム工業会 発行の「ゴム事業者のための環境省・経済産業省『温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル』」に準拠し、火力原単位方式で算出しています。
  • ※電気のCO2排出係数は、2005年度の受電端実排出係数を使用し、原単位の分母は当社生産拠点の新ゴム量および新ゴム量換算量の合計値を使用しています。
  • ※各年度の集計期間は、2011年度以前は4-3月、2012年度以降は1-12月です。

CO2排出量原単位の推移(スコープ1、2)(国内/海外)

CO2排出量原単位の推移(スコープ1、2)(国内/海外)

  • ※各年度の集計期間は1-12月です。

スコープ3への対応

原材料の調達から製品の廃棄までを含むバリューチェーン全体でCO2排出量の削減に取り組むため、2013年度から当社タイヤ事業における国内外のスコープ3の算定を行っています。2015年度の実績では、スコープ1と2で3.5%、スコープ3で96.5%を占めています。また、最もCO2排出量が多い領域は、スコープ3のカテゴリー11(製品の使用段階)で、全スコープの86%を占めました。

引き続き、データの把握・管理の精度を向上させる一方で、「製品の使用段階」におけるCO2排出量を削減するため、低燃費タイヤのさらなる普及と性能向上に取り組みます。

  • ※スコープ3:その他の間接排出(例:製品の輸送・使用、従業員の通勤・出張に伴う排出など)

タイヤのLCAについて

LCA(ライフサイクルアセスメント)とは、商品またはサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通しての環境負荷を定量的に算定、分析、評価する手法です。

タイヤのライフサイクル全体でのCO2排出量を算定するため、一般社団法人 日本自動車タイヤ協会の技術委員会・環境部会では、2012年4月に「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver. 2.0」を発行しました。これは、日本のタイヤ・ゴム産業において運用実績のあるタイヤLCA算定手法をベースに、国内外のLCA に関する規格/制度等(ISO14044、日本のカーボンフットプリント制度、PAS2050、BPX30-323、GHG protocol)の内容を参照して定められたものです。

このガイドラインにもとづいて算定したタイヤのCO2排出量は次の通りです。

タイヤのライフサイクル全体での温室効果ガス(CO2換算)排出量

【乗用車用】量販タイヤサイズ(195/65R15)をモデルに算定

汎用タイヤ1本あたり: 300.6 kgCO2e
低燃費タイヤ1本あたり: 243.9 kgCO2e

乗用車用のタイヤのライフサイクル全体での温室効果ガス排出量

【トラック・バス用】量販タイヤサイズ(275/80R22.5)をモデルに算定

汎用タイヤ1本あたり: 2,330.3 kgCO2e
低燃費タイヤ1本あたり: 1,888.1 kgCO2e

トラック・バス用のタイヤのライフサイクル全体での温室効果ガス排出量

  • ※「廃棄・リサイクル」の温室効果ガス排出量について
    乗用車用では、熱利用(サーマルリサイクル)に伴う排出削減効果を考慮しています。
    トラック・バス用では、熱利用、製品再利用(リトレッド)、材料再利用(マテリアルリサイクル)に伴う排出削減効果を考慮した結果、マイナスの値となっています。
  • ※出展:一般社団法人 日本自動車タイヤ協会

省エネ活動の推進

タイヤ技術センター(兵庫県伊丹市)の太陽光発電量モニタータイヤ技術センター(兵庫県伊丹市)の太陽光発電量モニター

省エネ活動は、当社グループでエネルギー消費原単位を中長期的にみて年平均1%以上減らすことを目標に、全員参加で取り組んでいます。2015年度も引き続き工場での照明LED化、各種高効率機器への更新や蒸気・空気漏れ対策などエネルギーロスの低減活動、事業所での太陽光発電システムによる再生可能エネルギーの利用などを推進しました。工場での活動はもちろん、オフィスでもクールサマーキャンペーン(クールビズ・ウォームビズに連動した活動)の実施など身近に実践できるテーマを取り入れてきました。その結果、当社グループ全体のエネルギー消費原単位は、前年度比で0.47%減少しました。2016年度はさらにグループ内での連携を深め、全員参加による省エネ活動を推進します。

生産拠点での主な省エネ活動

  • 照明(水銀灯・蛍光灯)LED化の推進
  • 高効率変圧器に更新
  • 油圧加硫機ユニットのモーター制御改善
  • ボイラー設置による効率改善
  • デマンド監視システムの導入
  • 蒸気・エアー・窒素ガスの漏れロスの低減
  • 加熱設備の保温材料の見直しおよび更新

技術・管理拠点での主な省エネ活動

  • 太陽光発電システムの導入
  • 空調温度の上下限管理、不要箇所の空調停止
  • 不要照明の間引き・消灯(昼休み消灯含む)
  • OA機器のこまめな電源オフ、モニターの輝度ダウン
  • クールビズ・ウォームビズ活動
  • サーキュレーターの導入
  • エレベーターの使用を控え、階段の使用を励行
  • ノー残業デーの徹底

物流に関する取り組み

物流部門においても、輸送エネルギー消費原単位(分母:輸送重量)を中長期的にみて年平均1%以上低減することを目標に、省エネ活動に取り組んでいます。

2015年度は、トラック輸送から船便および鉄道便コンテナ輸送への転換等の取り組みを進めた結果、輸送エネルギー消費原単位は、前年度比10.1%の削減となり、2013年度から継続的に削減することができました。輸送に伴うCO2排出量も前年度比で17.6%の大幅な削減となっています。2016年度も引き続き、環境に配慮した物流への改善に取り組みます。

物流に関する主な省エネの取り組み

  • トラック輸送から船便及び鉄道便コンテナ輸送推進
  • 45HCコンテナ使用本数の段階的拡大
  • 海外からの船便輸送時、最寄り港への陸揚げによる国内陸送距離短縮
  • 倉庫経由から顧客直送形態への切替えによる輸送距離短縮
  • 顧客帰り便利用による共同輸送
  • 中継地点利用による長距離便の積載率向上
  • 低燃費タイヤ使用による省エネ推進
  • ※従来の40HCコンテナに比較して積載効率12.5%向上

CSRの取り組み