環境マネジメント

TOYO地球環境憲章

東洋ゴムグループは、環境にやさしい企業でありたい、環境保全に役立つ高い品質の商品やサービスを提供したいという考えのもと、企業活動を行っています。1992年には「TOYO地球環境憲章」を制定し、環境配慮の視点で行動するための基本理念と指針を定めました。そして、その指針にもとづいた取り組み項目と中長期目標を「TOYO地球環境行動計画」として定めています。

  1. 基本理念

私たちは、暮らしに楽しい動きと快適さを提案する企業活動を通じて住みよい地球をまもり、 豊かでゆとりある社会づくりに貢献します。

  1. 行動指針

1)法令の遵守
環境関係法令を遵守し、環境保全に努めます。

2)環境負荷の低減
事業活動で生じる廃棄物の削減やエネルギー、有害化学物質の消費を極力抑制し、環境に与える影響が小さくなるよう努めます。また、リサイクル等による資源の保護と有効活用に努めます。

3)環境を配慮した商品開発
商品企画の段階で、生産から使用後までも配慮して、地球にやさしい新商品・新技術の開発に取り組みます。また、省エネルギーや公害防止を含み、地球環境保全に役立つ商品・技術・サービスを開発し、提供し続けます。

4)社会との共生
私たちは、地球および地域社会の一員として「東洋ゴムグループ環境保護基金」の活用や、社会各層との対話を通して、より良い生活環境の実現に努めます。

5)社内外啓発・広報活動
環境全般について、従業員各層の教育・啓発内容を明確にし実施します。また、顧客・社会・地域住民への広報活動に努めます。

6)海外事業への展開
海外事業においても、当該地の環境法令を遵守し、環境管理体制を整備するとともに、地域との融和を図ります。

7)緊急時の対応
環境災害を未然に防止するよう管理を徹底し、装置の整備や改善に努めます。緊急時には、直ちに調査・対策を行うとともに、再発防止に努めます。

  1. 管理体制の整備

環境・安全衛生担当役員および部署を設け、管理体制の整備を進めるとともに、実施部門は行動計画を明確にして、より良い環境の実現に努めます。また、年次監査を行い、環境保全活動の成果を確認し、評価と対策を行います。

TOYO地球環境行動計画

TOYO地球環境憲章との関連 中・長期目標・計画(国内)



1)法令の遵守 環境に関する法規制や、地域住民との協定を遵守し、環境保全に努める。
2)環境負荷の低減 地球温暖化防止 CO2排出原単位を2020年度末までに2005年度比15%削減する。
省エネルギー エネルギー消費原単位を中長期的に年平均1%以上低減する。
廃棄物の削減 2020年度末までに再資源化率を100%にし、継続する。
有害化学物質の削減 VOC(揮発性有機化合物)排出量を2000年度比50%削減し、継続する。
SOC(環境負荷物質)の使用禁止を厳守する。
グリーン調達 環境に配慮した原材料の優先購入と技術開発を推進する。
3)環境を配慮した商品開発 開発段階での環境配慮 開発段階における環境負荷物質含有量を最小化する。
環境負荷低減商品・技術の開発・提供 タイヤの軽量化・低燃費・低騒音化の推進および省エネルギー商品の開発を推進する。
4)社会との共生 東洋ゴムグループ環境保護基金 国内外の生物多様性保全や環境問題等に取り組む非営利団体への助成・支援を通じて環境保全と持続可能な社会の構築に貢献する。
地域社会との交流 地域行事(文化的祭事・清掃など)へ参加・協力する。
従業員の社会貢献ボランタリープランを支援する。
5)社内外啓発・広報活動 CSR報告書などによる全従業員の啓発および顧客・社会への適切な情報開示に努める。
従業員の職位・職務に応じた環境教育を実施する。
6)海外事業への展開 管理体制 当該地法令などの充分な把握と遵守に努める。
地域との融和 当該地の文化・習慣などを尊重し、融和に努める。
7)緊急時の対応 環境災害・事故の防止 環境保全施設の管理および汚染負荷量の測定・管理を徹底する。
緊急時対応マニュアルなどの整備 緊急対応訓練を実施する。
管理体制の整備 管理体制 各事業所にて当計画に沿った具体的行動計画を策定・実施する。
ISO14001に沿った事業運営を行う。
環境会計 環境省の「環境会計ガイドライン」に準拠した環境会計を実施する。
環境監査 社内および社外監査を実施する。

環境マネジメント体制

当社グループは、1972年に「全社環境整備委員会」(現在の「環境・安全衛生委員会」)を、その後、業界に先駆けて環境部門を設置しました。「環境・安全衛生委員会」の「環境衛生部会」で年度ごとに方針と重点施策を定め、事業セグメントごとに設置している分会組織を中心にPDCAを回しながら、取り組んでいます。

環境マネジメント体制図

環境マネジメント体制

  • 2017年度より、従来の「安全衛生・防災部会」を「安全防災部会」に、「環境部会」を「環境衛生部会」に機能変更

2016年度方針

Ⅰ.環境コンプライアンスを更に向上させる。

Ⅱ.環境負荷低減活動を推進する。

Ⅲ.生物多様性の保全活動を推進する。

Ⅳ.その他(労働安全衛生法の改正に伴う対応)

2016年度方針にもとづき、Ⅰについては、重点施策である廃棄物処理業者の処理状況等の現地確認活動を年初計画通りに完了しました。Ⅱについては、省エネ活動の推進、CO2排出原単位の低減、廃棄物の削減と再資源化率の維持・向上に重点的に取り組みました。Ⅲについては、当社の工場周辺地域での動植物の生息・生育の場としての森林整備活動を継続して支援しています。また、Ⅳについては、安全防災部会と連携して化学物質のリスクアセスメントを計画通り進めることができました。

環境マネジメントシステム(ISO14001)認証登録状況

当社グループでは、ISO14001をベースとした環境マネジメントシステムを運用しています。

国内事業所 認証登録時期
仙台工場 1998年6月
桑名工場 1999年12月
東洋ソフラン(株)
三好工場
1999年3月[2008年3月(統合)]
兵庫事業所
綾部トーヨーゴム(株)
トーヨー・アドバンスト・テクノロジー(株)
1998年6月[2007年6月(統合)]
福島ゴム(株)
(株)ソフランウイズ いわき工場
(株)エフ・シー・シー
2000年2月[2006年2月(統合)]
海外事業所 所在国 認証登録時期
洋新工業股份有限公司 台湾 2000年8月
Silverstone Berhad マレーシア 2002年10月
Toyo Automotive Parts (USA), Inc. 米国 2004年9月
東洋橡塑(広州)有限公司 中国 2008年11月
Toyo Tyre & Rubber Australia Ltd. オーストラリア 2013年1月
Toyo Tire North America Manufacturing Inc. 米国 2013年11月
無錫東洋美峰橡胶制品製造有限公司 中国 2014年3月
Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd マレーシア 2015年11月

国内拠点の環境パフォーマンス(2016年度実績)

インプットアウトプット

  • 2013年度より、エネルギー使用量の算定は、法令にもとづく最新の単位発熱係数を使用。廃タイヤは、非エネルギー起源エネルギーのため、別途使用量を報告

CSRの取り組み