環境会計

■集計範囲: 東洋ゴム工業(株)本社・仙台工場・桑名工場・兵庫事業所・基盤技術センター・タイヤ技術センター・自動車部品技術センター、福島ゴム(株)、(株)ソフランウイズ、東洋ソフラン(株)三好工場、綾部トーヨーゴム(株)、東洋精機(株)
■対象期間: 2015年1月~2015年12月

環境保全コスト

2015年度の環境会計レビュー:
当社グループ全体では、前年度に比べて投資額は減少しましたが、費用額は増加しました。

最もコストがかかっている分野は、事業エリア内コストで、特に大気汚染防止対策や排水処理施設の充実などです。研究開発コストにも継続して多くの費用をかけています。

(単位:百万円)

環境保全コストの分類 主な取り組みの内容 投資額 費用額
2014年度 2015年度 2014年度 2015年度
1.事業エリア内コスト   318 146 957 1,671
公害防止コスト 大気汚染防止対策や排水処理施設の充実など 156 59 243 810
地球環境保全コスト 省エネルギー対策・温室効果ガス排出抑制対策など 156 85 278 306
資源循環コスト 産業廃棄物の処理、リサイクル活動など 6 2 436 556
2.上・下流コスト 環境物品等の購入・廃タイヤの破砕など 0 0 33 37
3.管理活動コスト 環境マネジメントシステムの運用、環境負荷監視活動など 6 7 79 81
4.研究開発コスト 代替原料の開発、低燃費タイヤに関する研究開発など 17 5 499 514
5.社会活動コスト 緑化活動、環境保護基金の拠出など 0 0 34 30
6.環境損傷対応コスト 汚染負荷量賦課金の納付など 0 0 9 6
合計 341 158 1,611 2,339
  • 環境省「環境会計ガイドライン(2005年度版)」に準拠。
  • 投資の減価償却額は、費用額に含めて計算。
  • 他の目的と複合している取組みは、他のコストを控除した差額で集計。
  • 他の目的と複合している費用が分別できない場合は、環境目的の比率を考慮した按分集計。
  • 研究開発コストは、環境製品の開発や代替材料の使用取組みの費用を計上。
  • 人件費は、工数と平均賃金で算出。

環境保全対策に伴う経済効果

環境保全対策に伴う経済効果は、コージェネレーション・燃料転換、省エネルギーおよびリサイクル・売却益により256百万円の効果がありました。

(単位:百万円)

環境保全対策の分類 主な取り組みの内容 経済効果額
2014年度 2015年度
Ⅰ.省エネルギーによる費用削減 コージェネ・燃料転換 207 177
省エネ活動 58 68
Ⅱ.リサイクル・売却益 廃棄物のリサイクル・売却益 15 11
合計 280 256

環境保全効果(物量効果)

環境保全効果の分類 環境パフォーマンス指標 単位 2014年度 2015年度 環境保全効果
前年度との差
事業活動に投入する資源に関する環境保全効果 総エネルギー投入量 千ギガJ 5,851 5,875 24
電気 千ギガJ 2,406 2,486 80
重油+灯油 千ギガJ 719 535 -184
ガス(都市ガス+LPG) 千ギガJ 1,393 1,547 154
その他(石炭+廃タイヤ) 千ギガJ 1,322 1,297 -25
水資源投入量 百万m3 3.16 3.08 -0.08
事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する環境保全効果 CO2排出量 千t-CO2 289 282 -7
PRTR対象物質排出量 t 208 227 19
PRTR対象物質移動量 t 94 102 8
廃棄物総排出量 千t 18.9 18.9 0
廃棄物最終処分量 千t 0.4 0.003 -0.397
総排水量 百万m3 2.0 1.9 -0.1
水質BOD t 6 6 0
水質COD t 11 10 -1
NOx量 t 462 355 -107
SOx量 t 88 19 -69
事業活動から算出する財・サービスに関する環境保全効果 回収されたタイヤの量 t 6,688 6,972 284
  • ※都市ガスの単位発熱量と炭素排出係数値が改訂されたことに伴い、改訂値を使用して2014年度のCO2排出量を算定し直したため、昨年度の報告値から変更が生じています。

CSRの取り組み