環境会計

■集計範囲: 東洋ゴム工業(株)本社・仙台工場・桑名工場・兵庫事業所・基盤技術センター・タイヤ技術センター・自動車部品技術センター、福島ゴム(株)、(株)ソフランウイズ、東洋ソフラン(株)、綾部トーヨーゴム(株)
■対象期間: 2016年1月~2016年12月

環境保全コスト

2016年度の環境会計レビュー:
投資額は、照明のLED化・高効率変圧器の導入・空調機の更新など「地球環境保全コスト」が最も多く81百万円でした。費用額は、「研究開発コスト」が最も多く、「公害防止コスト」や「資源循環コスト」にも継続して多くの費用をかけています。

(単位:百万円)

環境保全コストの分類 主な取り組みの内容 投資額 費用額
2015年度 2016年度 2015年度 2016年度
1.事業エリア内コスト   146 87 1,671 1,471
公害防止コスト 大気汚染防止対策や廃水処理施設の充実など 59 6 810 620
地球環境保全コスト 省エネルギー対策・温室効果ガス排出抑制対策など 85 81 306 264
資源循環コスト 産業廃棄物の処理、リサイクル活動など 2 0 556 586
2.上・下流コスト 環境物品等の購入・廃タイヤの破砕など 0 0 37 34
3.管理活動コスト 環境マネジメントシステムの運用、環境負荷監視活動など 7 9 81 89
4.研究開発コスト 代替原料の開発、低燃費タイヤに関する研究開発など 5 28 514 654
5.社会活動コスト 緑化活動、環境保護基金の拠出など 0 0 30 29
6.環境損傷対応コスト 汚染負荷量賦課金の納付など 0 0 6 5
合計 158 124 2,339 2,283
  • 環境省「環境会計ガイドライン(2005年度版)」に準拠。
  • 投資の減価償却額は、費用額に含めて計算。
  • 他の目的と複合している取組みは、他のコストを控除した差額で集計。
  • 他の目的と複合している費用が分別できない場合は、環境目的の比率を考慮した按分集計。
  • 研究開発コストは、環境製品の開発や代替材料の使用取組みの費用を計上。
  • 人件費は、工数と平均賃金で算出。

環境保全対策に伴う経済効果

環境保全対策に伴う経済効果は、コージェネレーション・燃料転換、省エネルギーおよびリサイクル・売却益により176百万円の効果がありました。

(単位:百万円)

環境保全対策の分類 主な取り組みの内容 経済効果額
2015年度 2016年度
Ⅰ.省エネルギーによる費用削減 コージェネレーションの導入・燃料転換 177 116
省エネ活動 68 49
Ⅱ.リサイクル・売却益 廃棄物のリサイクル・売却益 11 11
合計 256 176

環境保全効果(物量効果)

環境保全効果の分類 環境パフォーマンス指標 単位 2015年度 2016年度 環境保全効果
前年度との差
事業活動に投入する資源に関する環境保全効果 総エネルギー投入量 千GJ 5,875 5,861 -14
電気 千GJ 2,486 2,378 -108
重油+灯油 千GJ 535 562 27
ガス(都市ガス+LPG) 千GJ 1,547 1,676 129
その他(石炭+廃タイヤ) 千GJ 1,297 1,235 -62
水資源投入量 百万m³ 3.08 3.20 0.12
事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する環境保全効果 CO2排出量 千t-CO2 282 276 -6
PRTR対象物質排出量 t 227 196 -31
PRTR対象物質移動量 t 107 105 -2
廃棄物総排出量 千t 18.9 17.8 -1.1
廃棄物最終処分量 t

3.2

0.15 -3
総排水量 百万m³ 1.91 1.77 -0.14
汚濁負荷量(BOD) t 6 5 -1
汚濁負荷量(COD) t 10 11 1
NOx量 t 355 336 -19
SOx量 t 19 23 4
事業活動から算出する財・サービスに関する環境保全効果 回収されたタイヤの量 t 6,972 6,689 -283

CSRの取り組み