健康で快適な職場づくり

健康で快適な職場づくり

病欠者のなかでも長期欠勤となるケースの主要因としてメンタルヘルスの不調があります。当社グループでは、メンタルヘルス研修会を管理・監督者から一般従業員まで展開するとともに、労働安全衛生法によって義務付けられる以前から、国内の事業所でストレスチェックを実施してきました。

2016年度も国内の全事業所・関係会社でストレスチェックを実施し(検査受検率94%)、組織診断の結果にもとづいて、拠点ごとにメンタルヘルス研修会を開催しました。

さらに、産業保健スタッフ・EAP事業者と連携した個別指導・相談による不調者の早期発見とカウンセリングを通じて、長期欠勤者を減らしていく取り組みに注力しています。また、長期欠勤にいたった従業員に対しては、円滑な職場復帰を支援しており、一人ひとりの心身の状態を見ながら、個々のケースに最適なサポートができるよう職場復帰支援策の見直しを図っています。

  • Employee Assistance Program(従業員支援プログラム)

メンタルヘルス研修会を各拠点で実施(本社)

東京支店

メンタルヘルス研修会を各拠点で実施(左:本社、右:東京支店)

健康保険組合との協働

従業員の健康管理・健康増進の取り組みを効果的かつ効率的に実施するためには、健康保険組合との協働が不可欠です。

当社グループでは、各事業所と健康保険組合が連携して、2008年度よりメタボリックシンドローム対策として特定健康診査と特定保健指導を実施しています。2016年度は、保健指導が必要な対象者の割合は前年度とほぼ同じ15%でしたが、保健指導受診者数は約2倍となり、健康保険組合との協働が実を結びつつあります。今後も両者の連携を強化し、従業員の健康への意識づけを確実なものとし、自主的な生活習慣改善のための行動を支援していきます。

また、健康保険組合が実施するデータヘルスとも連携しながら、当社グループの地域別・事業所別の疾病状況の分析や同業他社との比較などを行い、当社グループの特徴や問題点を把握し、対策を検討しています。

  • レセプト(医療報酬明細書)等のデータの分析、それに基づく加入者の健康保持増進のための事業

化学物質リスクアセスメントの実施

労働安全衛生法の改正により、2016年6月1日から一定の危険性・有害性が確認されている640の化学物質について、リスクアセスメントの実施が義務付けられ、2017年3月にはさらに27物質が追加されました。

当社グループの各拠点では、2016年5月末までにリスクアセスメントを完了しており、追加物質についても随時対応しながら、リスクの低減対リスク低減措置を導入し、従業員の危険および健康障害の未然防止を図っています。

CSRの取り組み