災害に強い職場づくり

大規模災害に対する防災・減災の取り組みを強化

過去の教訓を生かした災害への備え

東日本大震災などの大規模災害の経験を踏まえ、防災・減災の取り組みを強化してきました。

国内主力タイヤ生産拠点である仙台工場では、災害非常用飲料水・食料備蓄を充実し、サプライチェーンが寸断されることによる燃料供給の滞りを想定した燃料油備蓄を行っています。また、非常用備蓄品については、国内全拠点で、現在、勤務する従業員の3日分以上を備蓄しています。

東日本大震災時に宮城県沿岸部の一部物流倉庫は津波により被災しましたが、従業員は建物屋上へ避難したため人的損失を免れています。その経験を生かし、更新した物流倉庫は、緊急時において一度に大勢の従業員が容易に避難できるよう、大型避難階段を2カ所配置し、100人程度が待避可能な屋上テラスを備えました。

また、巨大地震の発生に備え、2016年度までに全拠点・関係会社において、緊急地震速報システムの導入をはじめ、防災備蓄用品の充実を図り、家具・OA機器類の転倒防止・落下防止・移動防止措置を完了しています。

大型避難階段(左)と屋上テラス(右)

大型避難階段(左)と屋上テラス(右)

災害に対する教育訓練の取り組み

災害に対する従業員への教育訓練として、帰宅困難時の帰宅ルートを考慮した避難訓練や、一部拠点では夜間避難訓練も実施するなど、より実践的な訓練を実施しています。

東洋ゴム基盤技術センターでは、2016年5月に地元消防署にお越しいただき、地震避難訓練を行い、訓練には総勢181名が参加しました。昨年までは事前配布シナリオにもとづく訓練でしたが、今年は当日状況を提示してその場で対応を検討し行動するブラインド型訓練を一部採り入れました。

2017年度はその他の拠点でも消防署の指導のもと、災害(火災)想定を訓練直前まで知らせない「完全ブラインド型防災訓練」を導入する予定です。また、自衛消防業務講習、実践型自衛消防訓練、応急手当普及員講習により実践的消防救護技能員を養成・配置し、自衛消防隊の高機能化を図ります。

東洋ゴム基盤技術センターでの地震避難訓練の様子1

東洋ゴム基盤技術センターでの地震避難訓練の様子2

東洋ゴム基盤技術センターでの地震避難訓練の様子

CSRの取り組み