編集方針

本報告書の編集にあたっては、従業員、株主、機関投資家、地域コミュニティ、NGOなど企業活動に関わるステークホルダーの皆さまとのエンゲージメントの機会を通じて、頂戴した東洋ゴムグループへのご期待や関心、および必要としている情報に関するご意見を参考としています。また、ステークホルダーの皆さまに当社グループの企業活動を正しく評価いただけるよう、報告内容の網羅性、正確性、バランス、明瞭性、比較可能性、信頼性、適時性を考慮し、報告品質の維持、向上に努めています。

本報告書では報告内容および品質の確定において、Global Reporting Initiativeが作成したGRIスタンダード(2016年発行)を一部参照し、当社グループの企業活動が経済、環境、社会状況の改善や悪化へどのようなインパクトを与えているか、あるいは将来どのようなインパクトを与えようとしているかについて、当社グループが掲げるCSRの7つの「重点テーマ」毎に活動実績として報告しています。

そのなかでも当社グループのミッションや事業戦略、ステークホルダーが直接表明している懸念事項など、当社グループが経済、環境、社会に与えるインパクトが著しく大きいと考えられ、ステークホルダーの評価や意思決定に対して実質的な影響を及ぼす可能性がある項目については、「重要な側面(マテリアリティ)」と位置づけ、「TOPIC」と題して報告しています。

なお、当社グループでは日本語と英語で、Web版および冊子版(PDF版)の媒体を用いてCSRの活動報告を行っています。冊子版(PDF版)で活動概要を、Web版でその詳細を報告しておりますので併せてご活用ください。

報告対象範囲

本報告書においては組織の活動、インパクト、およびステークホルダーの実質的な期待や関心を考慮して、東洋ゴム工業株式会社および東洋ゴムグループ(連結財務諸表の対象になっている全事業体)に関する報告を原則としています。なお、報告範囲が異なるものについては、個別に範囲を記載しています。当社グループは2017年12月末に硬質ウレタン事業および加工品事業の一部事業を譲渡しましたが、今回報告する一部データにおいては譲渡した事業所の実績を含むものもあります。また、2017年10月初旬にTOYO TYRE AND RUBBER AUSTRALIA LTD.での自動車部品の製造を終了しました。同社はタイヤ販売会社として存続していますが、本報告書においては製造拠点として2017年度活動実績の報告を行っています。

連結財務諸表の対象になっている事業体(2018年7月末現在43社)

東洋ゴム工業株式会社、福島ゴム株式会社、東洋ソフラン株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、トーヨータイヤ物流株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン、ニットージャパン株式会社、東洋ゴム化工品株式会社、昌和不動産株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社エフ・ティー・ジー、仙台サービス株式会社、桑名サービス株式会社、株式会社エフ・ シー・シー、TOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.、TOYO TIRE U.S.A. CORP.、NITTO TIRE U.S.A. INC.、TOYO TIRE NORTH AMERICA OE SALES LLC、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、TOYO TIRE MEXICO LLC、TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TMM (USA), INC.、TOYO TIRE CANADA INC.、NITTO TIRE CANADA INC.、NT MEXICO S. DE R.L. DE C.V.、TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.、TOYO TIRE EUROPE GMBH、TOYO TIRE DEUTSCHLAND GMBH、TOYO TYRE (UK) LTD.、TOYO TIRE BENELUX B.V.、TOYO TIRE ITALIA S.P.A、TOYO TIRE RUS LLC、TOYO TYRE AND RUBBER AUSTRALIA LTD.、SILVERSTONE BERHAD、SILVERSTONE MARKETING SDN BHD、SILVERSTONE PLOYMER INDUSTRIES SDN BHD、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED、TOYO TIRE (THAILAND) CO., LTD.、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、東洋橡塑(広州)有限公司

  • ※事業譲渡により2017年12月末で連結の範囲から除外された会社(4社):
    東洋護謨工(香港)有限公司、無鍚東洋美峰橡胶制品制造有限公司、株式会社ソフランウイズ、TOYO SOFLAN WIZ (THAILAND) CO., LTD.
  • ※事業譲渡に伴い設立した継承会社で、譲渡完了により2017年12月末で連結の範囲から除外された会社(2社):
    ニッタ化工品株式会社、NITTA CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LTD.

報告期間

2017年1月~2017年12月

  • ※一部期間外(2018年6月まで)の情報を含む

報告サイクル

年1回

  • ※前回発行:2017年9月

なお、今回の報告において一部のデータの集計範囲、および集計過程で使用する換算係数を変更したため、過去に公表した情報と異なるものがあります。

CSRの取り組み